離婚原因：宗教活動

Ｙには自己の宗教活動をＸとの関係を円満にするために自粛しようとの気持ちは全くないこと、仮にＸとＹとが同居を再開したとしても，Ｙが現に行っている宗教活動の状況からすれば日常の家事や子供の教育に相当の支障が出てくるのは必至であり、Ｘがこれを容認することは全く期待できないこと、ＸのＹに対する不信と憎悪の念が強く離婚の意思が固いこと、Ｙは離婚の意思がなくＸの言うことにも従いたいというが、別居期間はすでに八年に及んでおり（もっとも、当初の二、三年は両者間に若干の交渉があったが）現実に夫婦関係が円満に回復するという見込みは全くないことが明らかであり、ＸとＹとの間の婚姻関係は既に完全に破綻しているものと認めるのが相当である。

　ところで、信仰の自由は夫婦といえども互いに尊重しなければならないことはいうまでもないが、しかし、信仰の自由といっても、夫婦として共同生活を営む以上自ずから節度かあるべきものであり、相手方の意見や立場を尊重して夫婦及び家族間の関係か円満に行くように努力し、行き過ぎは慎むべきものである。これを本件についてみるのに、前記認定事実によれば、Ｙの行動は、いささか限度を超えるところがあり夫婦間の協力扶助義務に反しているといわざるを得ない。ＸにもＹの信仰の自由を尊重する寛容さか足りない面がないとはいえないが、Ｙの行動と対比すれば、婚姻関係破綻につきＸを主たる有責配偶者であるとみることはできない。

　以上によれば、Ｘの本件離婚請求は、民法七七〇条一項五号所定の事由に該当するので、これを認容すべきものである。